DX時代の人材獲得競争を勝ち抜く
DX人材のプロフェッショナルたちが 貴社の変革に必要な人材採用を支援します。
DXとは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、データやデジタル技術を使って、顧客視点で新たな価値を創出していくことを指します。
あらゆる産業において、人工知能、ロボット工学、IoT、コネクテッド製品といった新しい技術の出現により、これまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起ころうとしています。第四次産業革命が今まさに進行する中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーションをスピーディーに進めていくことが求められています。
DX 2025年の壁
経済産業省が2018年にまとめたDXレポートの中に、「2025年の壁」という言葉が出てきます。複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存した場合に想定される国際競争への遅れや我が国の経済の停滞などを指す言葉です。
DXが実現できない場合、
- 爆発的に増加するデータを活用しきれずにDXを実現できず、デジタル競争の敗者となる
- システムの維持管理費が高騰し、技術的な負債が増大する
- 業務そのものの維持や継承が困難になる
- 保守運用者の不足等により、セキュリティリスクが高まる
これによって、2025年以降、最大12兆円／年の経済損失が生じる可能性があるとされています。
日本国内においても、自らDXを推進するべく、デジタル部門の設置するなどの取り組みがみれます。しかしながら、PoC（Proof of Concept: 概念実証、コンセプトの検証工程）を繰り返すだけになってしまったり、レガシーシステムと新システムの統合がうまくいかなかったりと、抜本的なビジネス変革には繋がっていないというのが多くの企業の現状です。
DX推進の遅れによって優位性や競争力が低下する
DXレポートによると、58.7%の企業が、DX推進の遅れによって「自社の優位性や競争力の低下」を懸念しており、既存ビジネスの変革や新規ビジネスの創出の必要性を「非常に強く」感じている回答しています。
東証一部上場企業のような国内のリーディング企業であっても、「現在の競争力を維持できるのはそれほど長くない（半数程度の企業が約5年）」と認識していることが明らかになっています。
すべての産業セクター、すべての企業ににおいて、顧客視点の企業文化の醸成、およびDX人材の獲得・育成が喫緊の課題となっています。
DX人材の獲得競争は始まっている
5.84倍
IT・通信産業の求人倍率
2020年5月時点での求人倍率が、IT・通信産業で5.84となっており、全体の2.03倍と比べても、すでに人材の獲得競争が激しくなってきていると言えます。
GAFAをはじめとしたDX先進企業が、そのネームバリューや高い給与水準、魅力的な企業文化によって優秀な人材の囲い込みを進めている中で、国内の非IT・通信のDX人材の獲得は困難を極めることが容易に想像できます。
79万人
2030年に不足するDX人材
DXレポートによると、今後、非IT・通信産業以外も含めて、企業が今後強化していきたい技術のトップ3として「AI技術」「IoTシステム構築技術」「セキュリティ技術」「システムエンジニアリング」が挙がってきています。
しかしながら、これらの技術を支える人材は、産業にかかわらず、あらゆる企業が欲しがる需要の高い人材であるため、2030年には最大で79万人のDX人材が不足すると言われています。
DX人材獲得にあたって注意しなければいけないこと
DXレポートによると、今後不足が予想される人材として、下記が挙げられています。
- ビジネスがデザインできる人材
- システム全体を俯瞰して思考ができる人材
- IoTなど新技術の専門技術者
しかしながら、上に挙げたような人材は、あくまでも曖昧なDX人材のイメージでしかありません。
やみくもにDX人材を採用しても、ケーパビリティ、期待値、企業文化においてのギャップが発生し、
せっかく手にした優秀な人材も早々に別の会社に移ってしまうかもしれません。
そうした不幸を無くすためには、企業それぞれの規模、ステージに合った、
必要なDX人材を正確に定義し、それぞれに必要とされるスキルセットなどを正しく理解する必要があります。
DX人材の定義
DX人材は大きく6つの職種に分類されます。
プロデューサー - CDO, CTO
DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材
ビジネスデザイナー
企画・立案・推進を担う人材
アーキテクト
システムを設計できる人材
エンジニア・プログラマ
上記以外の、デジタルシステムの実装やインフラ構築等を担う人材
UXデザイナー
ユーザ向けデザインを担当する人材
データサイエンティスト
AI、IoT、データ解析に精通した人材
Pole&LineのDX人材獲得支援
業界を知り尽くした専門家たちが採用を成功に導く
しかしながら、上に挙げたような人材は、あくまでも曖昧なDX人材のイメージでしかありません。やみくもにDX人材を採用しても、ケーパビリティ、期待値、企業文化においてのギャップが発生し、せっかく手にした優秀な人材も早々に別の会社に移ってしまうかもしれません。
そうした不幸を無くすためには、企業それぞれの規模、ステージに合った、必要なDX人材を正確に定義し、それぞれに必要とされるスキルセットなどを正しく理解する必要があります。
書類選考通過率84.9%
一般的な、エージェンシーの書類選考通過率が20〜30％であるのに対して、Pole&Lineは、84.9%という数字を誇ります。 コンサルタントひとり一人が、企業文化、課題、理想の候補者像を理解し、適切なスクリーニングをするため、採用活動における負担を大きく軽減することができます。
採用支援以上のサービス
クライアントを一緒に成長させるために、何ができるか？という視点に基づき、クライアント企業の一員として、採用課題の解決に取り組みます。また、コンサルタント一人当たりの担当クライアント数を最大3社に絞ることで、ひとつひとつの案件に対して、高いエンゲージメント、独占人材の供給を実現しています。
DX人材獲得支援実績
国内旅行代理店
採用課題
伝統的な企業で対面による旅行商品販売がメインで、デジタル化が進んでいなかった。外資系OTA(Online Travel Agency)の事業成長により、社内のDXの推進が課題であった。DX推進のための準備として、インフラ基盤の整備、整備整備後のDX導入ロードマップを描ける人材を採用したい、と考えていた。
採用要件
同業界の場合、DX推進に関しては同社と同じような事業課題を抱えているが、そこからDX推進が任せられる人材を採用することは難しいと仮説を立て、同社と同規模の企業で、同社よりも早くDX化が進んでいる業界で、DX推進プロジェクトに携わったことがある人材を、ターゲット人材として設定した。
採用成功となった要因
採用したい人材は、その時点では転職市場に少ない人材だった。企業としての魅力、役割の魅力はあったものの、インターネット企業などのテクノロジー活用が進んでいる企業に在籍する人材にとっては、伝統的な企業であること、意思決定プロセスなどが、敬遠される懸念があった。
採用における意思決定者が2名存在していたが、サーチを始める前に1ヶ月程度かけて上記のような懸念があることを説明し、企業の経営陣に採用要件の修正と方向転換をしていただいた。また、人材をオンボーディングしたい時期が決まっていたため、採用プロセスが進んでから要件が変更になって採用時期がずれこまないように、面接のたびに要件との照合を行った。
決定人材
50代男性 複数のインターネット企業、小売業などでのシステム開発、システム導入プロジェクト、システム企画などの経験を持つ。ベンチャー企業、大企業の両方での就業経験あり。特に、伝統的な業界、システム化が進んでいない業界におけるDX推進経験と、コミットメントの高さ、実際にデジタル化を成功させた手腕が評価され、採用となった。
よくあるご質問
Q.費用はどのくらいかかりますか？
成果報酬型サーチは50％〜となります。難易度基準により変動があります。
難易度が高い場合、ボリューム・スピード感が必要な場合はリテーナーサーチを採用いただく企業様も多く、
その場合は、成果報酬＋プロジェクトフィーを別途頂戴いたします。
Q.求める人材が登録されているか知りたいです。
Pole&Lineは、サーチ型エージェンシーです。
既存の人材プールからの量的なご紹介ではなく、
企業の課題や求める人物像のすり合わせを行なった上で、
一社一社の要件に合わせて、最適な人材を発掘させていただきます。